SpotifyがWhooshkaaの買収を通じて、Megaphoneの機能を強化へ

この2年間、Spotifyはデジタル音声広告の発展に注力し、クリエイターやパブリッシャーの成長を促進しながらも、広告主にさらなる付加価値を提供することを目指してきました。2020年11月にはMegaphoneを買収し、ポッドキャストパブリッシャーがコンテンツからより多くの収益を得られるよう、革新的なツールを提供できるようになりました。さらに2021年には、Streaming Ad Insertionへの機能追加や、Spotify Ad Studioでのポッドキャスト広告販売の開始、Spotify Audience Networkを導入しました。また、Spotify Audience Networkの導入以来、同プラットフォームに参加するMegaphone上のパブリッシャーのフィルレートとCPMは2桁成長を遂げました。

つまり、Spotifyはポッドキャストにおけるマネタイズの促進を通じて、ポッドキャストパブリッシャーのビジネスの成長に寄与してきたのです。今やSpotifyの広告主のおよそ5社に1社がSpotify Audience Networkに参加しています。

引き続きSpotifyは、世界中のパブリッシャーのポッドキャストビジネス成長に向けて、支援を行っていきます。その一環として、このたびオーストラリアを拠点とするポッドキャストテクノロジープラットフォームWhooshkaaを買収したことを発表します。このプラットフォームは、独立系クリエイター、パブリッシャー、放送局、ブランドを対象に、コスト効率の高いオンデマンドオーディオコンテンツのホスティング、配信、収益化、顧客追跡ツールをエンドツーエンドで提供しています。さらにWhooshkaaは、ラジオ放送局に対し、既存の音声コンテンツをオンデマンドなポッドキャストコンテンツに簡単に変換するための専門ツールを提供しています。Spotifyはこれらのテクノロジーを近日中にMegaphoneに統合する予定です。

以下では、Whooshkaaの買収によってパブリッシャーや広告主にどのようなメリットが生まれるかをご説明します。

パブリッシャー支援の強化

AdLarge Media、Wall Street Journal、Australian Radio Networkなどの大手パブリッシャーが利用するMegaphoneは、ポッドキャストビジネスの構築、収益化、測定ができる強力なツールを、Spotifyのきめ細かなカスタマーサービスとともに提供しています。WhooshkaaのBroadcast-to-Podcast技術がMegaphoneに統合されれば、ラジオ放送局は既存の音声コンテンツをより簡単かつ迅速にポッドキャストに変換し、Megaphoneの一連のツールやテクノロジーにアクセスできるようになります。

増え続けるオーディエンス

世界のデジタル音声市場は記録的なスピードで成長を遂げており、その勢いは一向に衰える様子がありません。そんな増加の一途をたどるオーディエンスに広告主がリーチするうえで、世界で最も人気のある音声プラットフォームSpotifyは最適の舞台と言えるでしょう。

Spotify Audience Networkに参加することで、広告主はSpotifyのオリジナル番組や独占配信番組だけでなく、MegaphoneおよびAnchor経由で配信されるサードパーティコンテンツを含む、Spotifyネットワーク全体のオーディエンスにリーチすることができます。Whooshkaaの革新的なBroadcast-to-Podcast技術の統合により、今後さらに多くのサードパーティコンテンツをSpotify Audience Networkで活用できるようになり、広告主はより多くのオーディエンスとつながれるようになります。

デジタルオーディオ市場の明るい未来

Spotifyは、デジタル音声業界が今後さらに加速度を上げて成長を続けると考えています。Whooshkaaの買収がラジオ放送局にとって何を意味するのか、詳しくはMegaphone.FMをご覧ください。

将来予想に関する記述（Forward-Looking Statements）
上記の一部の記述は、1933年米国証券法第27A条および1934年米国証券取引所法第21E条が規定する「将来予想に関する記述（Forward-Looking Statements）」に該当します。「でしょう、いきます（will）」、「期待しています（expect）」などの表現は、将来予想に関する記述であることを示すためのものです。将来予想に関する記述の例としては、買収による潜在的な利益や買収完了の予想時期に関する記述などがありますが、これらに限定されるものではありません。このような将来予想に関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）に含まれる将来予想に関する記述のセーフハーバー条項の対象となることを意図しており、この記述はセーフハーバー条項を遵守する目的で記載されています。このような将来予想に関する記述には、米国証券取引委員会への提出書類に記載されたリスクを含む（ただし必ずしもこれらに限定されない）、過去の実績や現在の期待、予測と実際の結果が大きく異なる可能性のある重大なリスク、不確実性および仮定が含まれています。当社は、本資料の日付以降に発生する事象や状況を反映させるために、将来予想に関する記述を更新する義務を負いません。